日本のメディアシーンが揺れ動く中、毎日放送（MBS）は重大な謝罪に追い込まれました。1月22日の情報番組『よんチャンTV』で「優しくて穏やかな日本」と「強くてこわい日本」と書かれたホワイトボードを用いて選挙報道を行ったことが波紋を呼び、番組内で紹介された自民党や日本維新の会に対する表現が「偏向報道」として批判されたのです。この発言は、視聴者からの反発を巻き起こし、瞬く間にSNS上で炎上し、同局の信頼性に深刻な疑問が投げかけられています。
この事態を受け、MBS社長の虫明洋一氏は29日に記者会見を開き、「国民や各政党にご迷惑をおかけしたことを、私からも改めてお詫び申し上げます」と謝罪しました。この謝罪は、あまりにも遅きに失したものであり、視聴者からの信頼回復には程遠い状況です。虫明社長は、今回の発言が「恐怖や脅威となる意味ではなく、外交安全保障上、手ごわく、侮れない日本という意味」だったと釈明しましたが、その説明が果たして一般の視聴者に通じるのか、疑問が残ります。
報道された内容が物議を醸したのは、進行役を務めた前田春香アナウンサーが、ジャーナリスト・武田一顕氏の見解を交えながら話した際の発言です。彼女は、「われわれが求める日本は、優しくて穏やかな日本なのか、それとも強くて周りから“こわい”と思われるような日本を目指しているのか」という問いを提示しました。この発言が、スタジオのホワイトボードに書かれた言葉と共に強調されたことで、視聴者は深い不信感を抱くことになったのです。
すぐにSNSでは「つよくてこわい国って何だ、これは明らかな偏向報道だ！」といった声が殺到しました。特に自民党や日本維新の会の議員たちからも疑念の声が上がり、その一部は公式に苦情を申し立てる事態にまで達しました。さらに、MBSの河田直也アナウンサーは、19時台の放送で「誤解を招く表現があった」と謝罪しましたが、その行動も視聴者の不信を解消するには至らず、依然として批判が続いています。
この騒動は、単なるニュース報道の隙間からボロが出たというだけでなく、日本のメディアに対する視聴者の期待と信頼を大きく損なう結果となりました。虫明社長は記者会見で、「政治的公平性を担保した報道に努める」と繰り返す一方で、その言葉が信じられているかどうかは別問題です。社内における事前チェックの際に「こわい」という表現について議論が交わされたことが明らかになったことで、視聴者からは「その結果がこれなのか！」という失望の声が上がっているのです。
MBSの報道が「優しくて穏やかな日本」を支援していると捉える視聴者が多い中で、確かに「強くてこわい日本」という表現が利用されること自体が、放送制作側の特定のバイアスに起因している可能性が高いと指摘されているのも無理はありません。今後、このような報道が続くならば、再び火を吹くことも懸念される状況です。
この一連の騒動は、ただの報道問題にとどまらず、日本のメディアが直面する根深い課題を浮き彫りにしています。視聴者はどのように感じ、どのように反応するのか、平静ではいられない事態が続いているのです。次回の選挙や政治的な出来事が今後どのように報じられ、視聴者がどのように受け止めるか、メディアの信頼性に対する波紋は長く続くことでしょう。